経営者に必要な人格とは?

経営者に必要な人格とは?

起業・独立を成功させるためには、経営者の人格に左右されます。

0→1起業や事業承継に限らず、社会的意義を果たし、従業員の生活を守る企業経営をするためには、経営者は人格者でなければなりません。

熱い志と従業員への愛情、そして事業を必ず成功させるという強い想いが必要です。

経営者に必要な人格とは

従業員の生活とキャリアを守り、従業員満足度を高めつつ、安定的なキャッシュフローを生み出すには、経営者には相反する人格(ポジティブとネガティブ)を持ち得なければなりません。

性質内容
ポジティブな人格・失敗や新たな挑戦に臆さないポジティブな性格
・困難にも負けない姿勢
・世の中の情勢を見極め、柔軟に物事を考えられる性格(先見性)
・強い信念を持っている
・経営陣を含むすべての従業員の中で、最も勤勉であること
ネガティブな人格・常に危機感を持ち、最適な人員配置と意思決定ができる
・数値を基準に現実と理想のギャップを埋める
経営者に必要な人格

ネガティブな人格は決して「ヒト」として疑わしい人格を指しません。

現状に満足せず、常識や慣習を疑い、決断できる意思を持つことを意味します。

そのためには、現実と理想の狭間で最適な意思決定ができるように、経営理念や顧客・従業員・株主などステークホルダーを第一に考えなければなりません。

経営者は人格者でなければいけない理由

事業を成功させるためには、顧客や社員との信頼関係が必要となります。

そのためには、経営者自身が誠実な人間であることが不可欠です。

経営者の社員に対する思いやりこそが、事業を滞りなく運営し、キャッシュフローを生み出す原動力となります。

経営者として最もやってはいけないこと
  • 部下に責任を押し付ける
  • 嫌な仕事を社員にやらせる
  • 経営者が素直でない

顧客や社員の信頼を得るには、最終的に経営者を辞する覚悟を持って、企業運営に取り掛からなければなりません。

経営者の人格は「経営者自身が誰にも負けない努力をする」ことで身につけられます。

また、社長をはじめ、経営陣に就任した際、さまざまな改革を遂行する機会が訪れます。 時には社員の反発と相対すこともあり、熱意と現実の両方を有して、説得・理解を促さなければなりません。こうした交渉を行うためにも経営者は人格者であることが不可欠です。

事業承継では、経営幹部候補の人格が重視される

長年、黒字経営を達成している優良中小企業の創業者や社員が、後継者を選ぶ際に最も従事するポイントは「経営幹部候補の人格」です。

創業者も社員も自社の事業や業務内容に誇りを持っています。

黒字経営にもかかわらず、後継者不足による廃業を検討している中小企業では、ことさらその傾向が強いといえます。

中小企業庁が発表している中小企業・小規模事業者におけるM&Aの現状と課題(PDF)では、「中小企業・小規模事業者の6割以上がM&A(事業承継も含む)についての共感が得られていない」というデータがあります。

将来性が高く、次世代に継続すべき中小企業の創業者(売り手)の意思決定を変えるには、担い手である経営幹部候補の人格が鍵となります。

中小企業のプロ経営者を育成・輩出できるネクストプレナー大学

中小企業・小規模事業者におけるM&Aの現状と課題(PDF)では、「廃業危機にある優良中小企業を救うためには、中小企業・小規模事業者におけるM&Aの手引きや現経営者(創業者)の背中を押せるものが必要」としています。

ネクストプレナー大学では、優良中小企業を担うプロ人材の育成・輩出に特化した経営基礎研修を提供しています。

No経営基礎研修テーマ
1プロ経営者としての心得
2経営者とは①
3経営者とは②
4値決めと生きる世界
5営業
6マーケティング・Web戦略①
7マーケティング・Web戦略②
8マーケティング・Web戦略①デジタル
9マーケティング・Web戦略②デジタル
10人事・人材マネジメント①
11人事・人材マネジメント②
125大疾病と5大指針
13財務・会計・資金調達①
14財務・会計・資金調達②
15財務・会計・資金調達③
16事業開発・ビジネスモデル①
17事業開発・ビジネスモデル②
18ビジネスモデル解説
19事業戦略・経営計画①
20事業戦略・経営計画②
21事業立地とビジネスの型

同時にネクストプレナー大学と提携している一般社団日本事業継続支援機構(通称、サステナ社団)は、優良中小企業を第三者による事業承継が可能な体制に再構築する事業を行っております。

しかし、最終的には事業承継の決定要因は後継者となる経営幹部候補の人格や想いとなります。

ネクストプレナー大学では、企業運営に必要な経営スキルの習得だけでなく、事業承継に対する心構えを、中小企業経営の豊富な知識・経験を有する講師陣や譲渡企業の創業者、投資家とのコミュニケーションの場を通して、得ることができます。